年間15,000 回以上開催!日本トリムが「健康セミナー」を通じて伝えたいこと 水から始める・続けられる「健康経営®」の第一歩 日本トリム営業職社員向けに「健康経営アドバイザー」資格の取得をサポート |
当社は、経済産業省が企業の健康経営®(※1)の普及促進のために創設した「健康経営優良法人認定制度」において、2020年から6年連続で「健康経営優良法人」に認定(※2)されています。
当社では、規則正しい生活や運動習慣のほか、管理医療機器である電解水素水整水器から生成される電解水素水の日常的、習慣的な飲用が、社員ならびにその家族、またお客様の健康維持・増進、疾病予防の一助として大きく寄与するという考えから「ウォーターヘルスケアという、新習慣。」を提唱してきました。
コロナ禍を終え、従業員の健康管理は企業の長期的な収益性を高めるための投資として、また、採用課題の解決方法としても認知が高まり、オフィスに電解水素水整水器を導入する企業が増えています(※3)。
当社では、電解水素水を中心とした健康経営®の取り組みを自社のみならず、他企業へも普及していくべく発信を強化しています。現在全国各地で年間15,000 回以上(※4)の企業向け健康セミナーを開催し、膨れ上がる国民医療費の削減に貢献すべく、電解水素水整水器の普及に努めています。
これからも健康経営®に対する取り組みを継続していくことで、人々の健康維持・増進に貢献し、さらには医療費の削減、そして健康長寿社会の実現に貢献していきます。
(※1)「健康経営®」は、NPO法人健康経営®研究会の登録商標です
(※2)「健康経営優良法人2025」(大規模法人部門)に認定。認定期間は2025年3月11日から2026年3月31日まで
(※3)電解整水器法人導入の事業所数推移:2019年度 1772件→2020年度 1821件
(※4)2024年セミナー開催実績
導入事例①:株式会社興和工業所
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■健康経営優良法人認定制度とは
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営®を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。
当社は、2020年から6年連続で「健康経営優良法人」に認定されています。
■日本トリムの健康経営®
当社では、管理医療機器である電解水素水整水器から生成される電解水素水の日常的、習慣的な飲用が、社員ならびにその家族、またお客様の健康維持・増進、疾病予防の一助として大きく寄与すると考えています。
「ウォーターヘルスケアという、新習慣。」を提唱し、膨れ上がる国民医療費の削減に貢献すべく、電解水素水整水器の普及に努めてきました。
一方、社内ではヘルスケア事業を中核とする企業として、医療費削減、労働生産性向上、経営の効率化、社員の離職率低下を目的に「健康経営®」を一つの成長戦略と捉え、さまざまな取り組みを実践してきました。職場環境の改善、労務管理の徹底、業務の効率化や健康保険組合から健康レポートの提供を受けるなど、従業員の健康保持・増進に取り組んでいます。
<ご参考:日本トリムの従業員の医療費について> 2022年度の自社調査では、日本トリム従業員一人あたりの月平均医療費(※1)は12,169円となっており、全国平均(※2)の14,480円と比べると2,311円低くなっています。 ※1:医療費は[医科(入院+入院外)+歯科(入院+入院外)+調剤] |
■年間15,000 回以上開催!日本トリムの「健康セミナー」
当社は、毎日飲む水の質を変えることが健康の維持・増進の一助として大きく寄与するとの考えのもと、「ウォーターヘルスケアという、新習慣。」を提唱し、健康をサポートする水(※)「電解水素水」の飲用による予防医療、医療費削減への貢献を目指しています。
近年、健康経営®の観点から企業においてもウォーターヘルスケアの導入が進んでおり、全国各地にインストラクターを派遣し、年間15,000 回以上の健康セミナーを開催しています。
(※)日本トリムの電解水素水整水器を通じて作られる電解水素水は、医薬品医療機器等法(旧薬事法)において胃腸症状の改善に効果が認められています
日本トリムのインストラクターによる健康セミナー 身体の約6割を占める水の重要性、摂取する水の質にもこだわる新習慣を提唱
健康経営アドバイザーとは 健康経営アドバイザーは、健康経営®の必要性を伝え、健康経営®への取り組みに必要な情報を提供し、健康経営®の実践へのきっかけを作る普及・推進者です。 東京商工会議所では、経済産業省からの委託を受け、2016年から健康経営アドバイザーを育成・認定するための研修プログラムを開催し、健康経営®に関心のある企業の経営者や総務・人事担当者など、これまでに延べ5万人以上が受講しています。 |
■セミナー実施回数800回以上!トップインストラクターの「水と健康経営®」に対する想い
株式会社日本トリム 岡山営業所 DS部門所属 係長 小見山 拓也(こみやま たくや) / 2018年4月新卒入社 広島支社を経て2023年より岡山営業所 所属 営業職として月間トップ賞3回受賞 日本トリムが実施する健康セミナーのインストラクターとして通算800回、年間約120回のセミナーを担当。 2025年「健康経営アドバイザー」認定
私が大学3年生の頃、健康診断の結果が友人たちと比較して悪く、特に血圧が高いことが悩みで、健康に対して意識を向けるようになりました。就職活動当初は教師を目指していましたが、自身の健康状態からヘルスケア事業を展開する企業に惹かれ、そこで出会ったのが「健康経営優良法人」に認定されている日本トリムでした。
採用ページで公開されている、創業者であり現会長兼CEOの森澤(当時は代表取締役社長)のインタビューを見て、従業員の健康にも配慮しながらヘルスケア事業を展開していることに感動し、入社を決意しました。
入社後、私は毎日欠かさず電解水素水を3リットル以上飲み続けています。健康診断の結果も今ではすっかり良くなりました。健康セミナーでは、こうした自らの経験をもとに、自信を持って健康の大切さを伝えています。
■「会社が従業員の健康管理をするなんて」という意識を変えていきたい
「会社が従業員の健康管理をするなんて難しいんじゃないの?」「健康管理の方法が分からない」という考えの方も多くいらっしゃいますが、従業員の健康は企業の生産性に直結します。
体調不良による業務への支障や、健康上の理由による離職は、企業にとって大きな損失です。従業員の健康を守ることが企業成長の基盤となることを強調しながら、まず日常的に実践できる簡単な方法として、水分補給の重要性や、「水」の質の大切さを伝えています。
日本トリムの健康セミナーに参加された個人の方々には、「予防」の重要性を伝えています。
ご自身だけでなく、両親、配偶者、子供など、ライフステージに応じた切り口で話を進めることで、より具体的な将来像をイメージしていただけます。例えば年齢層が高めのセミナーでは「寿命までしっかり健康を維持し、子供に面倒を見てもらう必要がない未来」を想像していただくことがあります。
数ある健康習慣の中で、ご家族全員が毎日無理なく続けられるものは少ないかもしれません。そこで毎日欠かせない「水」を質の良いものに変えることで、ご家族全員が手軽に健康習慣を実践できる点を強調しています。「水」にこだわることで、ご家族皆様を健康に導きたいとの願いを込めてお伝えしています。
■「健康経営アドバイサー」として包括的なサポートがやりがいにつながる
無色透明、無味無臭の「水」だからこそ、その価値を伝えることは簡単ではありません。それでも、当社の健康セミナーを通じて参加された方々に「自身や従業員の健康意識が高まった」「水分補給がこんなに大事だったんだ」「電解水素水って体に良いんだね」「簡単に続けられそう」という感想をいただくことに大きなやりがいを感じます。
中には「セミナー受講後、従業員が意識して水を飲んでいるので、自販機の売上が減った」など、ユニークなお声をいただくこともあります。
私は岡山営業所に所属していますが、「健活企業宣言」をしている企業も多くあり、健康経営®に対し大変意識の高い県です。そのため、私が「健康経営アドバイザー」として身につけた知識や情報をお伝えするとともに、健康経営®の取得方法等についてご質問があった際には専門家にお繋ぎするなど、健康経営®に関する包括的なサポートを心がけています。
電解水素水整水器の営業マンとしての立場を超えて、健康経営®や健康に関するアドバイスができる点は、自分自身の成長にもつながっていると実感できます。今後もこうした地道な取り組みを続けていきたいです。
■電解水素水整水器の企業導入事例
日本トリムの電解水素水整水器は、医薬品医療機器等法(旧薬事法)において「胃腸症状の改善」に効果が認められている管理医療機器です。
従業員やステークホルダー全体の健康に対する経営者の意識が高まっていく中、日本トリムの電解水素水整水器をオフィスに導入する企業も増えています。
ここでは従業員の日常的な健康に意識し電解水素水整水器を全社導入した企業、施設の事例をご紹介します。
導入事例①:株式会社興和工業所
株式会社興和工業所は、持続可能な開発目標(SDGs)を支援しており、従業員とその家族が健康であることにより事業継続力の確保・維持・向上を図るための組織「ホワイト委員会」を立ち上げ、各工場より3名ずつ選出した委員会メンバーが参加する「全社ホワイト委員会」を年3回開催しています。
この「全社ホワイト委員会」では健保組合から保健師も委員会に参加し、健康診断結果からの当社の課題や他社での取り組みの紹介なども行っています。
例として、50歳以上の従業員に対し転倒防止のための「体力チェック」を実施し、個々の体力を1時間程度で把握することや健康運動機能師からの部位に特化した体操を教わる取り組みもおこなっています。
健康経営®に関する課題として、プレゼンティーイズムの改善のために、各工場にて健康目標を掲げて活動を行い、健康経営®に関する戦略マップや健康データをHPにて開示しています。
導入後の感想を教えてください。
健康経営®の申請や取り組みを始める前の2012年から、事業所や工場を含め全社に整水器を設置しています。日本トリムの整水器は一見高価な印象を受けますが、機能や利用年数を考えますとコンビニやスーパーで水を買うよりも安全で美味しい水が、毎日手軽に飲めることが利点です。
会社で日本トリムの電解水素水を飲んで良さを実感した社員から「自宅にも整水器を取り付けたい」と問い合わせを受けることが多く、全社で日常的に電解水素水が飲めるということは「ホワイト委員会」の施策と合わせ健康を意識した企業としてのイメージ向上、新卒採用でのアピールにもなると思います。
導入事例②:阪神電気鉄道株式会社「ハービスENTオフィスタワー」
2013年、阪神電気鉄道株式会社(管理運営:阪急阪神ビルマネジメント株式会社)は、当時のオフィス・商業施設賃貸業界では珍しく、大阪・梅田のランドマークである大規模施設「ハービスENTオフィスタワー」全フロアに電解水素水整水器を導入しました。
ビルの管理運営を行っている阪急阪神ビルマネジメント株式会社 倉垣和博様に全フロア導入に至った経緯や、導入後の感想を伺いました。
阪急阪神ビルマネジメント株式会社 オフィス営業部長 倉垣和博様
上記の二社の導入事例のほか、コロナ禍を機にオフィスやホテル、全国展開している保育施設など、電解水素水整水器を導入する企業が増えており(※)、自社の従業員だけではなく、テナント入居者や施設利用者などステークホルダー全体の健康に対する経営者の意識が高まっていることが感じられます。
(※)電解整水器法人導入の事業所数推移:2019年度 1772件→2020年度 1821件
■今後の展望:行政とも連携した取り組みを進めたい
2024年に、当社は名古屋市と健康経営®の取り組みをサポートするため、「なごや健康経営応援パートナーシップ」を締結しました。
名古屋市内の企業に向けた「健康セミナー」を実施し、健康経営®の具体的な支援策を提供しています。
今後は、こうした自治体との取り組みや協業を増やし、より多くの方々の健康を支えられるよう「ウォーターヘルスケアという、新習慣。」というメッセージとともに、電解水素水を伝えてまいります。
■日本トリムの電解水素水整水器について
日本トリムの電解水素水整水器は、医薬品医療機器等法(旧薬事法)において胃腸症状の改善に効果が認められている管理医療機器です。
その使用目的・効果は、「胃腸症状改善のための飲用アルカリ性電解水の生成」です。電解水素水(アルカリイオン水)を飲用することで、胃もたれや胃の不快感を和らげ、また胃腸の働きを助け、お通じを良好にします。
また、日本トリムでは、電解水素水のさらなる機能を明らかにすることを目的に国内外の大学や研究機関との共同研究を推進し、その成果を数々の論文や学会で発表してまいりました。
今後もさらに研究を進め、電解水素水でより多くの方々の健康を支えられるよう普及に努めてまいります。
■日本トリムとは
株式会社日本トリムは、1982年に現会長である森澤紳勝が創業し、医療機器である電解水素水整水器製造販売を主軸とした事業を展開しています。
当社は世界に先駆けて水が持つ機能に着目し、25年以上にわたる産官学共同研究により健康をサポートする水、電解水素水の機能、有用性を追求しています。
現在では、電解水素水の活用は飲用にとどまらず、血液透析における次世代新規治療法や農作物の栽培など様々な分野へと応用し展開しています。
また、グループ会社では国内最大手の民間さい帯血バンク(株式会社ステムセル研究所、東証グロース市場:7096)事業を展開するなど、日本トリムグループはグローバルなメディカルカンパニーを目指しています。
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